増築のポイント
法規に関して
10平方メートルを超える増築には、確認申請が必要となります。また、このときには、増築確認申請代行手数料も必要になりますので良く確認しましょう。
基準法により用途地域が決められていて、建築物の用途、敷地に対して建築できる面積(建ぺい率・容積率)や、建物の高さの制限などが決められています。その他にも防火の指定がある地域や地区計画がある地域など、様々なケースがありますので事前に調べておきたいものです。
構造について
主要な構造体については、撤去・移設がほとんどの場合不可能です。
構造体の撤去・移設をする際には、他の部分の補強工事が伴う事があります。
2階増築の場合、1階の構造により基礎の補強や1階の構造部分への補強が必要になることもあります。 また、既存の屋根との取り合わせ次第では、天井高さを十分に確保できなかったり大幅な工事になることもありますので、細かな調査確認が大切になります。
プランについて
動線の検討
増築する部屋の用途にもよりますが、部屋への出入りの通路、現在の他の部屋とのつながりなど既存部との動線を良く検討しましょう。、また水廻りもそれぞれの部屋とのつながりを確認し、よく検討することが大切です。
日照・通風計画
増築する方角によっては、日当たりや風通りしが変わってしまうケースもあります。窓の位置や形状を検討し、日照と通風をできるだけ確保することが大切です。 窓だけでは難しい場合には、トップライトの導入や換気扇による喚起などを考えることも必要です。
近隣配慮
建物形状が変化すると、近隣のお宅の日当たりや風通しが悪くなってしまうこともあります。 また、窓の位置によってはプライバシーが保ちにくくなってしまうこともあります。近隣それぞれの窓の位置や形状を確認して検討を行いましょう。
計画が決定した段階で、工事内容をよく確認しながら下地の状態も事前に調査をしてもらい、確認の上で予算の中に組み入れるようにいたしましょう。調査が不十分のため、施工中に追加工事が出ないように慎重に対応すべき大切なポイントとなります。